RiftとViveの調達問題，認知度の低さが足枷となり，リサーチ会社が年度売り上げ予想を22％下方修正した。

　調査会社のSuperdataが，VR（仮想現実）の2016年度における期待収益で，数か月の間に2度めとなる下方修正をした。この市場調査会社は，本日（2016年4月20日），VRハードウェアおよびソフトウェアのグローバルセールス見通しを22％減の36億ドルから29億ドルへと改訂したのだ。今年の初めには，同社の予想は51億ドルとなっていた。

　この改正は，同社の最新レポート「VRと次のキラーアプリ」の中で行われたものであり，その中で下方修正の理由をいくつか述べているが，Oculus Rift，HTC Vive，さらにはSamsungのGear VRに至るまでが，十分に市場に調達できていないことが指摘されている。このレポートには，約1300万人の米国人が今年中にもVRヘッドセットを購入する予定であるものの，Superdataは720万台の出荷しか期待できないとしている。

　それらの720万台のうち，Gear VRの年内出荷予想は350万台で，最も広い利用が期待されている。Superdataは，PlayStation VRが260万台で二番手となり，HTCとOculusが生産問題を解決できれば好転する可能性は高いことを認めながらも，ViveとRiftは合わせても110万台くらいになるだろうと予想する。
　Superdataのリサーチディレクター件VR/AR戦略ヘッド（director of research and head of VR/AR strategy）のStephanie Llamas氏によると，VRに関する消費者の意識は予想以上に低いのも問題であるという。

　「一般の人々は，ほとんどVRに関して気付いておらず，50％のアメリカ人は何の興味も示していないし，VRの知識を持っていない」とLlamas氏は語り， 「より広い消費者への受け入れは市場認識の構築に依存しているが，今日の消費者の80％近くは，たまにしか，または決してVRについて耳がしたことがない」と続ける。

　報告書は，アメリカ人のわずか28％が，PlayStation VRについて知っているというが，これは同分野で最も高く認識されていることを示している。Oculus Riftはその次の22％であり，Gear VRの21％，そしてHTC Viveの5％といった認識度が続いている。

　価格が，VR市場への参入ハードウェアにとってのもう一つのハードルとなっている。VRについての知識を持っている消費者のうち，26パーセントはハードウェアがあまりにも高価だと考えているという。