コンソールサブスクリプションサービスの数量は減少したが，支出は5.6％増加したと分析会社は指摘する


　Ampere Analysisの新しいレポートによると，2022年のコンソールゲーム，ハードウェア，サービスへの支出は減少し，合計で562億ドルと推定されている。

データ:

• 全世界のコンソール支出：562億ドル，前年同期比7.8％減
• コンソールゲーム収益：326億ドル，前年同期比9.3％減
• ゲームサービス支出：78億ドル，5.6％増
• ソニー：コンソールゲーム，ハードウェア，サービスの全支出額のうち，45％のシェアを獲得

ハイライト

　このデータ・分析会社は，ゲーム市場の落ち込みはPlayStation 5とXbox Series X|Sのサプライチェーン不足が原因であるとしている。

　Ampere Analysisのレポートによると，PlayStation 5の設置台数は3000万台に到達した。また，Xbox Series X|Sの通算販売台数は1850万台に達した。

　一方，（3年以上前に発売された）Nintendo Switchの設置台数は昨年末に1億1950万台となっている。

　同社のレポートの中で，リサーチディレクターのPiers Harding-Rolls氏は「2022年には，非常によく売れた素晴らしいゲームがあった一方で，プレミアムゲームのセールスに影響を与える主要ゲームの遅延もありました」と述べている。

　「パンデミック後の消費者の注目度の変化と生活費の圧迫が重なり，主流ユーザーが出費を抑えたため，ゲーム内支出は2021年の最高値から軟化しました」

　Ampereの評価では，ソニーはコンソール市場の45％となる圧倒的なシェアを誇っている。任天堂は27.7％，マイクロソフトは27.3％を支配している。

　レポートによると，ソニーのコンソール市場における支配力は“比較的高価”なPlayStation 5の売上によるものだ。

　また，コンソールサブスクリプションへの加入者数は減少したものの，マイクロソフト，ソニー，任天堂の多層的な戦略により，サブスクリプションサービスへの支出は増加したとしている。

　さらに，コンソールゲームの販売数は2021年比で7％減少し，ゲーム内マネタイズとダウンロードコンテンツの支出は15％近く減少したと報告されている。Ampereによると，これは“より正常なパンデミック後の消費者行動とマクロ経済的背景”に起因するものだ。

　今後の見通しとして，Ampere Analysisは2023年の最初の6か月間にPlayStation 5とXbox Series X|Sの販売格差が拡大するとしている。また，任天堂の新システムは2024年末ごろ発売されると予測している。