最近，PS4のメーカーはハードの売上高以上にエンゲージメントの指標の重要性を強調している。

　直近の四半期でソニーは420万台のPlayStation 4を販売した。昨年同時期の390万台から30万台増加している。同社は間違いなくこの数字の上昇を喜んでいるだろうが，かつて達成したときと同じくらいというわけではない。

　ソニーの通訳による発表後の電話会議で，ある重役は投資家の質問に答えて，同社がゲーム部門に今年度2兆円の売り上げを期待していると語った。その半分以上はほぼ確実にPlayStation Networkからくるものとされている。

　「（※PSNの）ビジネスモデルはかつてはB2Bのロイヤリティモデルと呼ばれていたものでした」と重役は説明した。「現在ではコンシューマへの直接販売モデルに切り替わっています。ハード売り上げは重要です。しかしハードよりもユーザー数のほうがより重要です。月間平均ユーザー数，PS Plus加入者数，そしてどれくらいの時間をこのゲーム機に費やしているか。力点はハードウェアからユーザーベースに移り変わっています」

　このような姿勢は業界ではますます広がりを見せている。ソニーがいまだ定常的にハードウェア売り上げを報告していたとしても，MicrosoftやActivision Blizzard，そしてElectronic Artsのような会社は一般的に販売数の指標から，アクティブユーザー数ないし特定のゲームの平均プレイ時間といったリリース後のエンゲージメントの指標にシフトしている。